法人向けデータ消去方法を比較｜ソフトウェア消去・物理破壊・磁気消去の選び方

A. HDDとSSDへ同じ方法を一律に適用するのは適切ではありません。HDDでは上書き消去が候補になりますが、SSDでは内部の記録・制御方法が異なるため、対応するSecure EraseやSanitize、暗号化消去などを検討します。

A. 物理破壊がすべての場面で最適とは限りません。処理後は媒体を再利用できなくなるほか、HDDとSSDでは破壊すべき部分が異なります。媒体の状態、処分目的、必要な証跡を確認し、ソフトウェア消去や磁気消去も含めて判断します。

A. 上書き回数の多さだけでは、消去方法の適否を判断できません。回数を増やすと処理時間も長くなるため、対象媒体、情報の機密性、処分目的、採用する規格、社内規程、実行結果の確認方法を踏まえて選びます。

A. データ消去の要否や方法は、契約条件と自社の管理方針によって異なります。リース会社の返却条件、指定された消去方式、ストレージ取り外しの可否、消去証明書の要否、返却期限を事前に確認してください。

A. SSDとHDDでは内部構造が異なるため、同じ破壊方法で十分とは限りません。HDDは磁気ディスク、SSDは基板上の記憶素子へデータを保存します。SSDでは、記憶素子へ処理が及ぶ方法かを確認する必要があります。

A. まず、PCではなくストレージ自体を認識できるか確認します。OSが起動しなくても、ストレージを取り外して別の環境へ接続すれば、ソフトウェア消去を実行できることがあります。認識できない場合は、物理破壊や外部委託を検討します。

A. 消去証明書は、すべての案件で必須とは限りません。ただし、社内規程、監査、取引先への説明、リース返却条件などによって必要になる場合があります。証明書の有無だけでなく、シリアル番号や方式などの記載項目も確認してください。

A. 対象機器を特定できる情報と、実施内容・結果を記録します。資産管理番号、シリアル番号、消去日時、担当者、消去方式、実行結果、消去後の確認結果、エラー対応、返却先や廃棄先などを管理台帳と紐づけて残します。

A. 台数、媒体、機器の状態、処分目的、持ち出し可否、必要な証跡を整理すると候補を絞りやすくなります。正常媒体と故障媒体が混在する場合は、一つの方式に統一せず、自社実施と外部委託を組み合わせる方法もあります。